田舎の家が売れない！買い手が少ないときの売却方法と処分の選択肢

田舎や郊外にある家を売り出しても、なかなか問い合わせが来ないことがあります。

価格を下げても反響が変わらず、「この地域ではもう売れないのでは」と感じることもあるでしょう。

ただし、田舎にあるという理由だけで売れないと決める必要はありません。

最初に分けたいのは、そもそもその地域に買主が少ないのか、それとも価格や販売方法が合っていないために買主を逃しているのかという点です。

同じ郊外でも、中古住宅が継続して売買されている地域もあれば、取引そのものが少ない地域もあります。

周辺で実際に家が売れているのであれば、価格や広告の出し方を変えることで動く可能性があります。

反対に、地域全体で買主が少ないのであれば、同じ売り方を続けても結果が変わらないことがあります。

値下げやリフォームへ進む前に、その地域で実際にどのような人が家を買っているのかを知ることが先です。

家が売れない原因全体から見直したい場合は、売れない家の原因と売却方法から確認できます。

田舎・郊外だから売れないと決めるのは早い

「田舎」や「郊外」という言葉だけでは、その家が売れるかどうかは判断できません。

駅から離れていても周辺で中古住宅が売買されている地域はありますし、反対に、価格を下げても取引そのものが少ない地域もあります。

大切なのは、「田舎だから売れない」と考えることではなく、その地域にどの程度の住宅需要が残っているのかを確かめることです。

田舎と郊外では買主の数も探し方も違う

郊外でも通勤圏に入り、学校や買物施設がある地域なら、住宅需要が残っている場合があります。

そのような地域では、周辺に住む家族や住み替えを考えている人も買主候補になります。

一方、山間部や人口の少ない地域では、地元の人だけを対象に買主を探しても候補が限られることがあります。

物件によっては、移住、セカンドハウス、DIYなど、一般的な住宅購入とは少し違う目的で探している人に合う場合もあります。

田舎の家では、地元の住宅需要だけでなく、地域外からその家を探す人がいるかという視点も必要になります。

ただし、物件にない魅力を作って広告する必要はありません。

実際にある特徴を、買主が生活や使い方をイメージできる形で伝えることが基本です。

まず実際の成約事例がある地域かを見る

売却を考えるときは、現在売りに出ている物件の価格だけではなく、実際にいくらで売れたのかを見る方が現実的です。

国土交通省の不動産情報ライブラリでは、地域ごとの取引価格や成約価格を調べることができます。

同じ町や近隣地域で戸建ての取引事例が確認できるのであれば、その地域でも住宅が売買されていることは分かります。

その場合は、「田舎だから売れない」と考える前に、自分の家だけ価格や条件が周辺と合っていない可能性を考えます。

周辺で実際に家が売れているのに自分の家だけ動かないのであれば、立地以外にも原因がある可能性があります。

反対に、近隣でも取引そのものがほとんどないのであれば、都市部と同じ感覚で短期間の売却を期待するのは難しくなります。

田舎・郊外の家が売れにくくなる4つの理由

田舎の家が売れない原因は、買主が少ないことだけではありません。

地域の需要に加えて、交通や買物などの生活条件、価格、建物の状態などが重なっていることもあります。

そのため、「田舎だから」という一つの理由でまとめるのではなく、売主が変えられる条件と、どうしても変えられない条件を分けて考えます。

その地域で家を探している人が少ない

住宅を買いたい人そのものが少ない地域では、売りに出しても反響は増えにくくなります。

これは、建物をきれいにしたり、写真を変えたりすれば必ず解決する問題とは違います。

同じ条件の家でも、買主候補が10人いる地域と1人しかいない地域では、売却までにかかる時間も変わります。

買主そのものが少ない地域では、価格を下げるだけで需要を作れるとは限りません。

値下げを続ける前に、広告を出す地域や買主候補を広げられないかも考えた方がよいでしょう。

交通や買物など生活条件で候補から外れる

中古住宅を探す人は、建物そのものだけでなく、購入後の生活も考えます。

駅やバス停までの距離、スーパー、病院、学校などは、日常生活に直接関わる条件です。

車が必要な地域では、駐車できる台数も買主にとって大きな判断材料になります。

こうした立地条件は、売主が後から変えることはできません。

変えられない条件については、その条件を受け入れる買主を探し、価格も地域の需要に合わせて考える必要があります。

成約事例が少なく売出価格が合いにくい

取引の少ない地域では、査定の参考になる成約事例そのものが少なく、都市部のように価格を決めやすいとは限りません。

近隣に似た物件がなければ、売主が希望する金額と、実際に買主が出せる金額に差が出ることもあります。

そのため、査定額が出たときも金額だけを見るのではなく、どの成約事例を参考にして、その価格になったのかまで聞いておいた方がよいでしょう。

田舎の家では、査定額だけを見るより、実際にその地域でいくらなら売れているのかを重ねて考えた方が現実に近づきます。

立地以外の問題まで重なっている

売れない原因が、本当に立地だけとは限りません。

築年数、雨漏り、接道、境界、再建築の可否など、物件そのものに買主が気にする条件が重なっている場合もあります。

「田舎だから売れない」と思っていた家でも、別の問題を解消することで買主候補が増えることがあります。

反対に、複数の問題が重なれば、一般の買主を探すだけでは難しくなる場合もあります。

売れない理由を「田舎だから」で終わらせず、立地の問題と物件そのものの問題は分けて考えます。

値下げする前に「どこで買主が止まっているか」を見る

家が売れないと、まず値下げを勧められることがあります。

価格が高いことが原因なら値下げは有効ですが、買主に物件情報そのものが届いていないのであれば、価格を下げても反響は変わりません。

そのため、値段を変える前に、販売活動のどこで買主の反応が止まっているのかを見た方がよいでしょう。

物件を見られていない

広告の閲覧自体が少ないのであれば、価格以前に物件情報が買主へ届いていない可能性があります。

どの不動産サイトへ掲載しているのか、写真や説明は十分なのか、物件の特徴が伝わっているのかを見直します。

地元の人だけを対象にしているのであれば、地域外の買主にも情報を届けられないか、不動産会社へ聞いてみる方法もあります。

もともと需要が少ない地域では、広告を見る人の範囲まで狭ければ、買主候補に届く可能性はさらに小さくなります。

見られているが問い合わせがない

物件情報は見られているのに問い合わせにつながらないのであれば、買主が価格や建物状態、交通条件などを見た段階で候補から外している可能性があります。

この場合は、周辺の競合物件と比べて何が違うのかを確かめます。

特に価格差が大きければ売出価格を見直す余地がありますが、価格だけが原因とは限りません。

値下げの時期や下限を考える場合は、家が売れないときの価格見直しと値下げ判断で詳しく説明しています。

内覧はあるが申込みにならない

内覧まで進んでいるのであれば、その地域に家を探している人はいます。

この場合、「田舎だから売れない」と考えるより、実際に家を見たあとで、なぜ購入候補から外れたのかを集めた方が次の対策につながります。

室内の状態や修繕にかかる費用、価格との釣り合いなどが理由になっていることもあります。

内覧まで入っているのであれば、少なくともその地域の住宅需要がゼロではないことは分かります。

反響がどこで止まっているのか詳しく調べる場合は、内覧が来ない・内覧後に売れない原因の見分け方も参考になります。

田舎の家を売るために見直したい4つのこと

家がある場所そのものを変えることはできません。

そのため、田舎の家を売るときに売主側で変えられるのは、主に価格、買主の探し方、広告内容、販売経路です。

リフォームや解体などに費用をかける前に、まずこの4つに見直せるところがないかを考えます。

実際の成約価格を基準に売出価格を考える

田舎の家では、「このくらいで売りたい」という希望価格をそのまま売出価格にすると、販売が長引くことがあります。

近隣や条件の似た地域で、実際にいくらで売れたのかを参考にします。

築年数や土地面積、交通条件が近い物件があれば比較しやすくなりますが、事例が少ない場合は少し範囲を広げて見る必要があります。

価格を決めるときは、「いくらで売りたいか」と「いくらなら買う人がいるのか」を分けて考えます。

地元だけでなく買主候補の範囲を広げる

地域によっては、地元の人だけを対象にすると買主候補がほとんど増えないことがあります。

移住を考えている人や、別荘として使いたい人など、地域外から家を探している人に合う物件もあります。

そのため、不動産会社が実際にどの地域の人へ向けて販売しているのかを聞いてみることも大切です。

全国向けの不動産サイトへ掲載しているだけで、すべての買主へ十分に届いているとは限りません。

どのような人ならこの家を買う可能性があるのかが分かれば、広告で伝える内容も変わってきます。

物件の使い方が伝わる広告にする

田舎の家では、駅から何分という情報だけでは、その家の使い方が十分に伝わらないことがあります。

駐車できる台数、庭の広さ、敷地面積、日当たりなど、その家に実際にある特徴は分かるようにしておいた方がよいでしょう。

買物施設や病院までの距離も、購入後の生活を考える材料になります。

農地や山林などが付いている場合は、一般的な宅地だけの家とは条件が違うため、その点も分かるようにします。

良いところだけを強調するより、買主が「ここで暮らせるか」を判断できる情報を出す方が現実的です。

空き家バンクも販売経路の一つとして使う

空き家になっている家では、自治体の空き家バンクを利用できる場合があります。

空き家バンクは一般の不動産広告とは違い、移住先や田舎暮らしの家を探している人が見ることもあります。

そのため、通常の仲介だけでは届かなかった買主につながる可能性があります。

ただし、登録条件や利用方法は自治体によって違います。

空き家バンクへ登録したからといって、必ず売れるわけではありません。

現在の仲介と併用できるのかも含め、自治体と不動産会社の両方へ聞いてから利用した方がよいでしょう。

仲介で難しい場合に考える売却・処分方法

価格や広告、買主の探し方を変えても、買主がなかなか見つからない家もあります。

その場合も、すぐに「もう処分できない」と決める必要はありません。

売却まで待てる時間や、これからかかる維持費も考えながら、仲介以外の方法まで広げていきます。

方法	向いている状態	注意点
仲介を続ける	地域に成約があり、売却を急がない	価格・販売範囲を見直す
空き家バンク	移住需要などが見込める	自治体ごとに条件が違う
買取	期間を短くしたい	仲介価格とは分けて比べる
近隣への売却・譲渡	隣地と一体利用する価値がある	相手に利用価値があるかを見る
売却以外の方法	市場で買主が見つからない	寄付等は必ず受け入れられるわけではない

地域を扱える不動産会社で仲介を続ける

周辺に取引事例があり、売却を急いでいないのであれば、仲介を続ける方法があります。

ただし、同じ価格、同じ広告内容のまま長期間待ち続けても、状況が変わらないことがあります。

どのような買主を想定して販売しているのか、これまで問い合わせや内覧が何件あったのかを聞き、そのうえで今の売り方を続ける意味があるかを考えます。

田舎の低価格物件では、現地確認や広告にかかる手間に対して、不動産会社が受け取れる仲介手数料が少なくなる場合もあります。

現在は、800万円以下の宅地・建物を対象とした仲介手数料の特例もあります。

価格が安いからどの会社も扱わないと決めつけず、その地域や価格帯の物件を実際に扱っている会社かどうかを見た方がよいでしょう。

不動産会社に直接買い取ってもらう

仲介で買主を探すことが難しい場合は、不動産会社による買取も売却方法の一つです。

不動産会社自身が買主になるため、一般の購入者が現れるまで待つ必要はありません。

ただし、買取会社であれば、どの地域の家でも買い取れるわけではありません。

買い取った後に再販売したり活用したりする見込みが立ちにくい地域では、査定をしても買取を断られることがあります。

仲介で売れない家なら、買取会社が必ず買ってくれるというわけではありません。

田舎の実家で買取まで考える場合は、田舎の実家を売る場合の査定と買取業者選びで詳しく確認できます。

隣地所有者など地域内の需要を探す

一般の住宅購入者には需要が少ない家でも、近隣の人にとっては利用価値がある場合があります。

たとえば、隣地を広げたい、駐車場として使いたいと考える人がいる土地もありますし、家族や親族の住まいとして近くの家を探している人がいることもあります。

もちろん、近所だから買ってくれると決めつけることはできません。

一般の市場では評価されにくい家でも、特定の人にとって使い道があるなら、そこに売却の可能性が残っていることがあります。

売却以外の処分方法へ進む

仲介、空き家バンク、買取などを試しても、買主が見つからない場合があります。

その段階になれば、無償譲渡や寄付など、売却以外の方法も候補になります。

ただし、自治体へ申し出れば必ず引き取ってもらえるわけではありません。

自治体への寄付については、土地を自治体へ寄贈できる条件と代替方法で詳しく説明しています。

売却以外の方法を考えるのは、最初から売れないと決めたときではなく、通常の売り方でどこまで可能性があるのかを確かめた後です。

リフォームや解体にお金をかけるのは売り方を決めてから

田舎の家がなかなか売れないと、「家をきれいに直せば売れるのでは」と考えることがあります。

古い家なら、建物を先に壊して土地として売った方がよいと思うこともあるでしょう。

しかし、地域の住宅需要そのものが少ない場合は、家にお金をかけても買主の数が増えるとは限りません。

リフォームしても地域需要は増えない

建物を直せば、見た目や使いやすさは良くなります。

ただし、リフォームをしたからといって、その地域に住みたい人の人数まで増えるわけではありません。

数百万円かけて工事をしても、その費用をそのまま売却価格へ上乗せできないこともあります。

買主が少ない地域ほど、売却前に大きなリフォーム費用をかけるかどうかは慎重に考える必要があります。

まず現在の状態ならいくら程度で売れるのかを聞き、そのうえで工事をする意味があるのかを考えます。

解体すれば売れるとは限らない

古い家を壊して更地にすれば、必ず売りやすくなるわけではありません。

そもそも土地を探している人が少ない地域なら、更地にしても買主が見つからないことがあります。

さらに、再建築できない土地では、現在の建物を壊すことで利用方法が狭くなる場合もあります。

解体する前に、古家付きのまま売った場合と、更地にした場合の売却条件を比べてから決めます。

解体判断については、売れない家を解体した方がよいか判断する方法で詳しく説明しています。

現況のまま売れる価格も先に聞く

売却する前に、家財をすべて処分したり、大きな修繕をしたりする必要があるとは限りません。

現在の状態を不動産会社に見てもらえば、どこまで手を入れる必要があるのかを判断できます。

現況のまま売れるのであれば、修繕や片付けに使う予定だった費用をかけずに済むこともあります。

先にどの売り方で進めるのかを決め、その売り方に本当に必要な費用だけをかけます。

田舎・郊外の家をどうするかは5項目で比べる

田舎の家では、「少しでも高く売る方法」だけを探していると、かえって判断が難しくなることがあります。

売れるまでにかかる時間や、その間の固定資産税、管理、現地へ通う負担も所有者にとっては無視できません。

地域に需要があるのか、実際に反響が出ているのか、いつまで売却を待てるのか、維持管理を続けられるのか、物件そのものに別の問題がないのか。

この5つを一緒に見ると、仲介を続ける意味がどのくらい残っているのかが分かります。

見る項目	仲介を続けやすい状態	別の方法も考えたい状態
地域需要	近隣で成約事例がある	取引自体がほとんどない
反響	問い合わせ・内覧がある	価格を見直しても反響がない
売却期限	時間をかけられる	手放す期限がある
維持負担	管理を無理なく続けられる	税金・管理・移動が重い
物件条件	一般住宅として使いやすい	築古や接道問題等が重なる